車検は国から決められていて2年ごと(新車では3年ごと)に受けないといけないものとされています。
公道を走るためには仕方なく車検費用を支払っているというのが大方のドライバーの感覚だと思いますが、最低限かかる車検費用というのはどの程度になるのかについて説明をしたいと思います。
最低限かかる費用は法定費用
最安値で車検をしようと思えばユーザー車検しかありません。
これは業者を通さずに自分で車検場に車の持ち込みをして検査を受ける方法です。
詳しくは以下のページに記載していますが、平日に休みが取れれば案外簡単に車検を通すことができます。
参照
「平日に休みが取れれば案外簡単にユーザー車検で車検に合格できる」
車検費用というのは
- 法定費用 自賠責保険、重量税、印紙代
- 車検費用 車検業者に支払う費用
とに分けることができますが、この場合には法定費用しか発生しないということになります。
たとえば1.5トンまでの中型車だと法定費用は52000円程度となります。
通常の車検業者に出すことと比較すれば半額以下となるのではないかと思います。
参照
車検と点検、整備を行うときに最低限かかる費用
車検というのは案外簡単に通るのですが、これとともに点検(24ヶ月点検)というものも法的には義務のあるものとなっています。
わかりやすくいいますと
- 車検 公道を走る資格を得るために必要なもの
- 点検 安全に故障なく走行するために必要なもの
というように分けることができます。
ユーザー車検やユーザー車検代行業者に依頼するという場合には自分でこの点検をしなければいけないのですが、実際に自分でするのは非現実的ですし、またやらないまま故障を迎えるのを待つというドライバーが多いといって良いと思います。
参照
- ディーラー
- 整備工場
- 車検専門フランチャイズ
- スタンド、カー用品店
といった車検業者が現在ではありますが、これらの業者に出せば基本的にはこの点検も車検と合わせて行ってもらえるということになります。
上記でユーザー車検は安いと記載しましたが、車検業者を通すと高くなるのはこの点検、部品第といった費用も加算されるからというわけです。
ユーザー車検でも次回の車検まで故障なくいけるということも車が新しかったり、また走行距離が少ない場合にはありますが、大きな故障をして修理費が高くつくというリスクを考えれば本当は車検業者に出して点検も行ってもらうというのが理想的です。
ディーラーで車検と点検とで最低限かかる費用を安くする方法
車検業者の点検は見積もりを出してもらうとよくわかりますが、さまざまな項目が含まれていることがわかります。
一般のドライバーがそれを見て必要かどうかを理解できないこともあって、一部の車検業者では売上の水増しのために必要のない項目も入れて請求をかけてくるということもよくあります。
特にもっとも費用が高くつくディーラーではこの必要な点検項目かどうかを理解しておくのは非常に重要です。
また点検整備能力もあって安い車検業者といえばフランチャイズとなります。
このフランチャイズでは立ち合い車検や点検が一般的で明瞭会計といって良いのですが、やはり事前に少し点検項目を知っておくと現場で部品交換となったときに迷う必要もなくなると思います。
この点検で必要な項目がどうかを知った状態が
「2つめの最低限必要な車検費用を知った状態」
といえるでしょう。
法定費用だけ支払ってユーザー車検をやるよりも車の故障予防や寿命という点では有利になります。
参照
「フランチャイズ車検のメリットは明瞭料金と整備能力の高さ?」
軽自動車の車検での最低限必要な費用とは?
軽自動車も基本的に上記と何も変わりません。
- 法定費用のみでユーザー車検を行う
- ディーラー等の車検業者に出して必要のない項目を削る
という2つの最低限費用という考え方になります。
参照
<スポンサード リンク>車検サービスについて
整備能力の高さと、リーズナブルな費用とを兼ね備えた大手車検専門フランチャイズです。
立ち合い車検、整備士による説明とで明瞭会計を実現しています。
元整備工場が加盟しているので整備能力には定評があります。
⇒ ホリデー車検のレビューはこちらから
最大級の車検業者検索サイトです。
車検費用が最大82%オフの特典もあります。
車検とともに整備点検もついているので安心できる業者が多いです。
⇒ EPARK(旧:お宝車検)のレビューはこちら